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FP試験の計算問題の解き方：単利・複利・利回り・必要保障額

計算問題で大切なのは、式を暗記する前に「何を求めるのか」「金額や割合の単位」「計算の対象期間」を整理することです。ここではFP技能検定の学習に役立つ基本的な計算を、独自の例題で順番に解説します。税金・費用・制度上の細かな条件は、各例題で明示した前提と区別してください。

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最初に確認したい計算の4ステップ

1. 求めるものを特定：利息だけか、元本を含めた合計額か、利回りかを線引きします。
2. 単位を統一：円と万円、％と小数、月額と年額を混在させないようにします。
3. 問題文の条件を確認：単利か複利か、税引前か税引後か、費用を含むかを確認します。
4. 答えを逆算で点検：元本や年間収入に対して不自然な桁になっていないか確かめます。

例題1：単利の利息を計算する

問題：100万円を年利2％（単利）で2年間預ける。税金や手数料を考えないとき、2年間の利息の合計と元利合計はいくらか。

1. 100万円を1,000,000円、2％を0.02に直します。
2. 1年間の利息は1,000,000円×0.02＝20,000円です。
3. 2年間の利息は20,000円×2＝40,000円です。
4. 元利合計は1,000,000円＋40,000円＝1,040,000円です。

答え：利息40,000円、元利合計1,040,000円。単利では、利息を元本に組み入れて次の利息を計算しません。

例題2：年1回の複利で計算する

問題：同じ100万円を年利2％で2年間、年1回複利で運用する。税金・手数料は考えないとき、元利合計はいくらか。

1. 1年後は1,000,000円×1.02＝1,020,000円です。
2. 2年後は1,020,000円×1.02＝1,040,400円です。

答え：元利合計1,040,400円、利息合計40,400円。上の単利と比べて400円多くなります。複利では1年目の利息にも2年目の利息が付くことがポイントです。これは年1回複利という前提の例であり、複利計算の頻度によって金額は異なります。

例題3：不動産の表面利回りを求める

問題：購入価格2,400万円の物件の家賃が毎月8万円で、満室が1年間継続するものとします。諸費用・維持費・空室損などを考慮しない表面利回りは何％か。

1. 年間家賃収入＝8万円×12か月＝96万円。
2. 表面利回り＝96万円÷2,400万円×100＝4％。

答え：表面利回り4％。分子も分母も万円にそろえて計算できます。実際の収益性を判断するには、空室、修繕費、管理費、税金、取得諸費用などを別途考慮する必要があります。

例題4：必要保障額の簡易計算

問題：万一の場合に家族が必要とする資金の合計を3,000万円、貯蓄や受け取れる給付などの充当可能額を合計1,800万円と仮定します。不足額はいくらか。

必要額3,000万円－充当可能額1,800万円＝1,200万円です。

これは計算の考え方を示す単純化した例です。実務では、将来の生活費の期間、教育費、住宅費、遺族年金の受給見込み、既存の保障などを個別に見積もるため、必要保障額がこのような単純な数値になるとは限りません。

練習問題：自分で解いて確認する

よくある間違いと見直し方

• 2％を2として計算する：割合は2÷100＝0.02に直して式に入れます。
• 月額と年額を混同する：年利回りなら家賃も年間収入に換算します。
• 利息と元利合計を取り違える：「利息のみ」なら元本を足さず、「元利合計」なら元本を含めます。
• 税引前・税引後を混同する：税率や端数処理の指定があれば、その条件に従います。

練習後はFPラボで分野別に復習

計算の仕組みを理解したら、無料問題演習で金融資産運用・不動産・リスク管理などの分野に取り組んでください。解答理由を説明できるか確認するのが復習のポイントです。初学者はFP3級の学び方、応用問題に取り組む方はFP2級の学び方も参考になります。

本ページは計算手順を説明する独自例題であり、試験実施団体の過去問や個別の資産運用・保険設計の助言ではありません。法令・税制・受検条件は試験実施団体の日本FP協会または金財の最新情報を確認してください。更新日：2026年10月22日。